橋長50m・幅員10mのRC橋1橋（初期建設は両案共通のため比較対象外）を想定し、基準期間100年間で、A案（10年ごとの計画的な予防保全）とB案（損傷進行後にまとめて実施する事後保全）を比較した。
| 区分 | A案（予防保全） | B案（事後保全） |
| M+R（維持修繕・更新労働、累計） | 13.2人年 | 17人年 |
| 単年あたり最大投入人年（ピーク） | 3人年/年 | 8人年/年 |
総量ではB案がA案の約1.3倍（国交省資料が示す「事後保全は予防保全より将来コストが約3割高くなる」という傾向と概ね整合する）だが、単年あたりのピーク投入人年で見るとB案はA案の約2.7倍に達し、総量の差以上にピークの差が際立った。
- HLRの累積人年は、労働が特定時期に集中する度合い（ピーク）を表現できない。総量指標に加え、基準期間内の単年最大投入人年を示す補助指標「HLRpeak」を併記する運用が有効と考えられる。
- 予防保全は総労働量の削減と労働の平準化という二重のメリットを持つことを、簡易モデルながら人年ベースで示すことができた。
