【シリーズA】橋ごとの「最大人手」は、そのまま足せない【第13回】

1.橋が2本あれば、必要な人手も足し算できる?

前回は、1本の橋から地域全体へHLRの評価対象を広げる考え方を紹介しました。

では、橋Aの維持管理に最大10人年、橋Bに最大15人年の労働量が必要だった場合、地域全体の最大労働量は25人年になるのでしょうか。

実は、必ずしもそうではありません。

それぞれの橋で、多くの人手が必要になる時期が異なる場合があるからです。

2.大規模修繕の時期が違えば、必要な人手も重ならない

例えば、次のような2本の橋があったとします。

その他の年も通常年と同じと仮定した例です。数値は実際の橋梁の計算結果ではありません。

橋Aは20年目、橋Bは40年目に大規模修繕を行います。

それぞれの最大値を足すと25人年ですが、実際に地域全体で最も労働量が多い年は40年目の16人年です。

最大値が発生する時期を無視して足し算すると、実態とは異なる数字になるわけです。

3.年ごとに足し算すると、本当の「人手の山」が見えてくる

今回の例をグラフにすると、違いが分かりやすくなります。

地域全体の最大労働量を知るには、まず橋ごとに年間HLRを計算し、それを同じ年ごとに足し合わせます。

そして、その地域合計が最も大きい年を探します。

これが地域全体のHLR Peakです。

ここでは、「最大値を足す」のではなく、「年別に足してから最大値を探す」という考え方を紹介します。

100年間の総HLRは、評価期間や計算範囲をそろえ、重複計上を避ければ、施設ごとに合計できます。しかし、HLR Peakについては、個別施設の最大値を単純に合計してはいけません。

また、第11回で確認したとおり、年間16人年という数字は、直ちに常勤職員16人が必要という意味ではありません。必要な人員体制は、作業期間や技能などを考慮して検討する必要があります。ただし、必要な労働量そのものが消えるわけではありません。

4.地域全体で見ると、別の問題も見えてくる

橋が2本なら比較的簡単ですが、100本、1,000本となれば、補修や更新の時期が重なる可能性があります。

例えば、同じ時期に建設された橋梁が多い地域では、大規模修繕や更新の時期が集中するかもしれません。

そうした時期には、地域全体で多くの労働力を確保する必要があります。

逆に、施設の状態や安全性を確認したうえで、修繕時期を適切に調整できれば、労働需要の集中を緩和できる可能性もあります。

5.必要なのは、地域全体の「人手の山」を知ること

最後に、今回のテーマを整理します。

HLRを地域全体へ広げるとき、100年間の総労働量を把握するだけでは十分ではありません。

その労働力が、いつ、どれだけ必要になるのかを知ることが重要です。

橋ごとの最大労働量を足しても、地域全体の最大労働量にはなりません。

まずは、年ごとに必要な労働量を積み上げること。

そうすることで、将来のどの年に、地域全体で多くの人手が必要になるのかが見えてきます。

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