HLRの計算に必要な情報は、すでに存在している?
前回は、資料が不足している場合に、推定値を使って計算する考え方をご紹介しました。しかし、開発を進める中で、別のことにも気づきました。
建設コンサルタントや設計者は、日常業務の中で、膨大な積算資料を作成しています。その中には、HLRの計算に必要な情報が、すでに含まれているのではないでしょうか。既存の積算書を活用できれば、HLRの計算をもっと身近なものにできるかもしれません。今回は、その気づきについてお話しします。
工事の積算書には、どんな情報がある?
工事の積算書には、工事金額だけでなく、作業内容、数量、単価、労務歩掛などが整理されています。例えば、橋梁の補修工事では、次のような情報が得られる可能性があります。
| 積算書の情報 | HLRへの活用 |
|---|---|
| 工種・作業項目 | 必要な作業の洗い出し |
| 施工数量 | 作業規模の把握 |
| 労務歩掛 | 必要な労働量の算出 |
| 労務単価・工事費 | 費用からの推計の参考 |
| 施工条件 | 計算条件の確認 |
ただし、すべての積算書に、労務量が直接記載されているわけではありません。また、工事費と人的労働量は同じものではないため、金額をそのままHLRに置き換えることもできません。
積算書からHLRへ、情報をつなげられないか
既存の積算資料をHLRの計算に活用する流れを、イメージとして整理します。
まず、既存の工事積算書があります。そこには、工種、数量、労務歩掛、施工条件などが記載されています。これを、HLR用の入力条件へ整理・変換します。このとき、対象範囲、労働量、根拠、適用条件を確認します。確定した条件に基づいて、HLR Calculation Engineが計算を行い、必要労働量(人年)とその内訳が、HLRの計算結果として得られます。

例えば、積算書に記載された作業数量と労務歩掛を組み合わせれば、工事に必要な労働量を推計できる場合があります。
ただし、積算書は、本来、工事費を算定するための資料です。そのため、HLRの計算に使うには、作業範囲の確認や、積算書に含まれていない業務の追加などが必要になります。例えば、HLRでは、発注者側の計画、契約、監督、調整などの労働量も評価の対象です。また、施設の運転管理や将来の更新など、積算書だけでは把握できない仕事もあります。
つまり、積算書はHLR計算の重要な情報源になり得ますが、それだけでHLRのすべてを算出できるわけではありません。そこで、既存の積算書をそのまま読み込むのではなく、HLRの入力条件に変換する仕組みを考え始めました。
なお、これは完成した機能のご紹介ではなく、開発の中で見えてきた可能性のお話です。
既存の業務とつながれば、HLRは使いやすくなる
HLRを計算するために、設計者やコンサルタントが、すべての情報を一から入力し直す必要があるとすれば、大きな負担になります。しかし、普段から作成している積算書を活用できれば、追加の作業を減らせる可能性があります。
さらに、積算書を修正した際に、HLRへの影響も確認できるようになれば、設計案の比較などにも活用できるかもしれません。
HLRを、独立した特殊な計算作業にするのではなく、既存の設計・積算業務と接続する。それが、私が考えている将来像の一つです。
すでにある知識を、HLRの計算に生かしたい
社会インフラの整備には、長年にわたって積み重ねられてきた設計・積算の技術があります。HLRは、こうした既存の知識を活用しながら、新たな評価指標を構築することを目指しています。
HLRの計算に必要な情報は、すでに多くの積算書の中に眠っているのかもしれません。それらを人的労働量という新しい視点で整理し直す。既存の設計・積算業務とHLRをつなげることで、より実務に使いやすい計算エンジンを目指したいと考えています。
